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スポーツ医科学レポート  NO.14-1
1.24年岐阜国体に向かって
渡辺 郁雄
(スポーツ医科学委員長  朝日大学)


 昭和40年第20回国民体育大会を開催してから、すでに40年を迎えようとしている。現在、県・県教育委員会・県体育協会が一丸となって2巡目の国体開催に向けての諸計画を推進しているところである。

 岐阜県における第2巡目国体開催は、平成12年に関係各位のご理解を得て日本体育協会に開催申請を提出、翌年1月13日の日本体育協会理事会で内々定するに至った。
 国民体育大会を広く国民に開かれたより良い大会とするために種々の改革が進められており、スポーツ医科学に関する分野でも検討され徐々に実施をされつつある。

 平成15年第58回静岡国体からはアンチ・ドーピング検査が導入され、競技者に薬物に対する意識改革とフェアプレー精神に基づいた競技への参加を求めている。本会としてもアンチ・ドーピングを始めとする医科学分野に対応出来得る組織体制の整備が必要であり、少しずつではあるが動き始めたところである。

 スポーツ医科学委員会では、競技者、指導者、医学者、科学者等が連携を密にし、競技力向上に寄与することを目標として医学・科学の両面から研修会の実施、各種の情報発信等を展開しているが、引き続き今後も事業を継続する予定である。

 24年岐阜国体に向けての一つの目標として、各競技への医科学サポートの充実を掲げてその取り組みを始めている。一部の競技団体やチームにはドクター、トレーナーが携わり強化の手助けをしているが、競技団体全体としての取り組みが殆どなされていないのが現状である。これに対しては24国体を契機として国体開催各競技団体の中にスポーツ医科学(医事)委員会の組織を立ち上げて医科学サポートの強化を図るものである。

 
そのためには、スポーツドクター(外科・内科)、トレーナー、栄養士、現場指導者、競技者等が、それぞれの分野で知恵を出し合い、よりよいサポート方策を協議することが大切である。

 また、地域においては生涯スポーツ振興を図る方策の一つとして「総合型地域スポーツクラブ」の育成が近年注目されている。スポーツクラブには、競技力向上を目指す者も含まれており、クラブ運営に対するスポーツ医科学関係者の協力は、生涯スポーツのさらなる発展に寄与するものと思われる。

 24年岐阜国体の開催に向けての種々の施策を確実に推し進め、開催時までにはスポーツ医科学が競技力の向上と生涯スポーツの推進に十分貢献し、さらに将来に向けたスポーツ医科学によるサポート体制の基礎が築かれるよう期待するものである。

 
最後に、スポーツ医科学に対する関係各位のさらなるご理解ご協力をお願いしたい。 

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